気候関連財務情報タスクフォース(TCFD)提言に基づく情報開示

気候変動を巡る課題への対応

横浜ゴムグループは「社会からゆるぎない信頼を得ている地球貢献企業」を目指し、中期経営計画「Yokohama Transformation 2023(YX2023)」のもと、世界各地でその地域に根ざした企業活動を展開するとともに、CSRスローガン「未来への思いやり」に基づき、社会課題の解決に取り組んでいます。
その具体的な取り組みを以下に示します。

ガバナンス

当社は、代表取締役社長が議長を努めるCSR会議を年に2回開催し、横浜ゴムグループが取り組むべきESG課題について立案・検討する体制を整えています。
さらに、環境推進会議、中央防災会議、リスクマネジメント委員会などを設置し、担当取締役が長を努め、各ESG課題を審議する体制を整えています。

気候関連リスク管理体制

気候関連リスク管理体制図
コーポレートガバナンス体制

戦略

中期経営計画「YX2023」では当社が強みとして持っている既存事業の「深化」と100年に一度の大変革期である市場変化の取り込み「探索」を同時に推進し、ESG経営に取り組みます。
環境貢献商品100%の継続、次世代のモビリティ社会への貢献(水素ステーション用ホース・センサータイヤの研究開発)、カーボンニュートラルおよび資源循環への取り組み、生物多様性保全活動と持続可能な天然ゴム調達を推進します。
また、当社のサステナビリティ経営におけるリスクと機会については、今後TCFD提言に求められるシナリオ分析を含め検討、見直しを行い、新たな取り組みにつなげてまいります。
認識する課題 リスク 機会
  • 気候変動問題
  • 生産拠点や調達先の自然環境の変化
  • 操業による生態系への影響
  • 国内外での持続的な操業の継続
  • 水や天然ゴムなど自然資本への依存
  • 化石資源から持続的資源への切替え
  • 顧客の安全衛生
  • 自動車業界のCASE化
  • 環境性能、顧客ニーズにあった商品の提供
  • 製品使用時の環境負荷
  • 労働安全衛生の向上・感染症の防止
  • 調達先の環境影響(地域汚染・地域住民へのマイナス影響、調達先の操業停止リスク)
  • 調達先の社会影響(災害、人権被害、不正取引や紛争鉱物)
  • 事業進出地域の環境影響、撤退時のマイナス影響
  • 災害や感染症等による製品供給の停止や調達停止
  • 降雪の減少等による冬用タイヤ需要の低下
  • 資源価格の高騰
  • 環境法・規制・訴訟のリスク
  • 気候変動や大気汚染への影響、エネルギーコストの増加
  • 廃棄物・排出物の環境影響、コミュニティの操業反対
  • 水資源の枯渇・不足
  • 労働災害・自然災害・感染症等による損失と事業影響
  • 製造プロセス効率の改善によるエネルギーコスト削減
  • CASE化への対応による新たなビジネスチャンス
  • 需要の変化、規制強化への早期対応
  • リユース・リサイクルによる競争力・収益力の向上
  • リユース・リサイクルによる資源価格変動リスクの低減、運用効率の向上
  • 持続的な天然ゴム調達のためのトレーサビリティの確立
  • CSR調達の推進で調達先の環境・社会影響の良化と評価向上
  • 環境保全コストの低減
  • 進出地域での雇用創出と経済発展
  • 高齢化・過疎化地域におけるモビリティの変化
  • ニューノーマルにおけるモビリティ・サービスの変化
  • 環境訴訟や規制による罰則リスクの低減

気候変動に対する横浜ゴムの取り組み
製品を通じて
  • 高い安全品質、環境性能のタイヤの製造・販売
  • YOKOHAMA Intelligent Tire Conceptの推進
  • オールシーズンタイヤ、センサー技術の開発
  • サービスカー・リモートによるタイヤメンテナンス
  • バイオマスゴムの開発、リトレッドタイヤの推進
  • 自然資本を支える農林業機具用タイヤの製造・販売
  • 温室効果ガス削減に資するMB製品の製造・販売
地球環境のために
  • 環境貢献商品100%の継続
  • 事業活動を通じた環境負荷低減
  • 千年の杜・生物多様性活動の推進
  • コジェネレーション、再生可能エネルギー導入の推進
  • 水資源の有効活用(インド・タイでの雨水利用等)
人とのつながり
  • 防災・安全への取り組みの強化
  • タイ現地などでの農民調査活動
地域社会と共に
  • 持続可能な天然ゴム調達活動
  • アグロフォレストリー農法推進
  • ゴム農家との共存共栄
  • 災害支援活動
横浜ゴムとしては、IPCC第6次評価報告書に基づき、気候変動による世界平均気温の変化や人間活動の影響について以下のように認識しています。

1850~1900 年を基準とした世界平均気温の変化

世界平均気温の変化
  • 出典)IPCC第6次評価報告書(AR6)和訳より(2021年8月発行)
世界平均気温の変化
  • 人間活動は気候システムの主要な構成要素全てに影響し、うちいくつかの応答は、数十年から数百年も継続

リスク管理

環境推進会議のもと、「地球温暖化対策委員会」「化学物質管理委員会」「4R推進委員会(2021年9月名称変更)」などにより気候変動にかかわるリスクとその低減活動を行っています。
また、「中央防災会議」のもと防災、BCPへ取り組み、自然災害等の物理リスク低減を推進しています。

CSR・環境経営推進体制

CSR・環境経営推進体制図

指標と目標

当社CSRサイトにてGHG排出量、水利用量、廃棄物量、千年の杜・生物多様性保全活動などの各指標実績を開示しております。今後も定期的に更新してまいります。
また、カーボンニュートラルへの取り組みについてはロードマップの策定を進めています。
各データは、こちらを参照ください。
主要な取り組みに関する進捗状況>環境

温室効果ガス排出量(連結)

温室効果ガス排出量(連結)
各取り組みの詳細は、こちらを参照ください。
地球環境のために CSRデータ集