エネルギー

KPI

  • 項目

    エネルギー総消費量

  • 2016年度実績

    (連結)1,340,959MWh
    ※原油換算:339,335KL

  • 2017年度実績

    (連結)1,353,082MWh
    ※原油換算:342,456KL

  • 項目

    組織外のエネルギー総消費量
    ※Scope3を報告

  • 2016年度実績

    675,757,910MWh

  • 2017年度実績

    656,390,395MWh

責任部門

各拠点
※活動は各拠点が行い、環境保護推進室が事務局として地球温暖化対策委員会を組織し、全社方針の審議や活動の推進を行っています。

考え方・目標

なぜ「エネルギー」が重要取り組み項目なのか
理由と背景の解説

世界13カ国(日本、米国、フィリピン、中国、タイ、ロシア、ベトナム、インド、台湾、インドネシア、イタリア、メキシコ、イスラエル)で生産活動を事業展開している横浜ゴムグループは、事業の各プロセスでエネルギーを大量に使用します。エネルギーの消費を低減することは、地球規模で問題となっている気候変動問題への対応や、枯渇する資源の有効活用、コスト削減につながることから、「エネルギー」を重要取り組み項目として選択しました。

エネルギーに関する方針および考え方

横浜ゴムグループは、環境に関する考え方を「全社環境方針」に示し、「横浜ゴムグループ行動指針」にのっとり、事業活動および製品・サービスの提供において、地球環境への負荷の最小化を図ります。そのため、設計・製造段階から、環境技術の開発・導入を進めると共に、製品・サービスの提供に関わる方々とも協働し、バリューチェーン全体で持続可能なエネルギーの適正な利用と削減に取り組みます。
私たちは、エネルギーの適正な利用に関する国際協定、事業展開している各国の規制(日本の省エネ法、地球温暖化対策推進法)、および関係団体の方針に沿って、エネルギーの適正な利用と削減活動を行っていきます。

目指す姿(達成像)/目標

当社グループは、世界で共有されている「2050年までに温室効果ガス排出を半減させる」という目標をにらんで、エネルギー消費量の削減指標として「温室効果ガス(GHG)排出量」の総量削減に取り組んでいます。

  • 長期目標:
    2050年までに、当社グループのバリューチェーン全体で排出するCO2総量を、基準年(2005年度)比で50%以上削減する
  • 中期目標:
    • 2030年までに、当社グループのバリューチェーン全体での売上高当たりCO2排出原単位を、基準年(2005年度)比で40%以上削減する
    • 国内グループでのGHG排出量を2020年度までに基準年(1990年度)比25%削減に向けて挑戦する
    • 2030年までに、当社グループのScope1+2、およびサプライチェーンとの協働において、製品製造に関するCO2原単位を、基準年(2013年)比で30%以上削減する

目指す姿に向けた施策

事業活動全般に関わるエネルギーの適正な利用と削減に対して、以下の施策に取り組みます。

  1. 物流におけるモーダルシフトの推進
  2. 生産におけるエネルギー管理
    生産工程におけるシステム改善、節約改善、プロセス改善、管理システムの開発、生産システムの導入、新エネルギー、(再生可能エネルギー)の導入によってエネルギーの有効活用を推進
  3. 地球温暖化対策委員会の下、7つの省エネ分科会を設け、エネルギー削減活動を推進
  4. 製品使用時のエネルギー使用量を低減するため、エコ商品の開発と販売の促進

2017年度の活動レビュー

システム改善(省エネ型加硫システムの開発、コジェネレーションの活用)、節約改善(LEDの使用拡大、設備稼働率の改善)、プロセス改善(ゴム練り工程の最適化)、新エネルギーの導入(太陽電池による発電システム導入)を進めた結果、2005年度比で15%GHG排出量を削減しました。

日本国内の環境負荷の全体像

日本国内の環境負荷の全体像

海外の環境負荷の全体像

海外の環境負荷の全体像

事例紹介

物流のエネルギー使用・CO2削減

  • 目標:2006年を基準とし、2020年までにCO2排出量を25%削減
  • 実績:2017年度は、タイヤ輸入増加により、国内工場からのフェリー便が減りましたが、21,130トン-CO2の排出量で前年比0.1%減となりました。一方、原単位は42.7KL/百万トンキロと昨年と同レベルとなりました。

CO2排出量と原単位推移(2006年以降)

CO2排出量と原単位推移(2006年以降)

※横浜ゴム単体

新城-九州便の鉄道輸送

新城-九州便の鉄道輸送

エネルギー管理

  1. 自家発電電力の活用
  2. デマンドコントロール装置によるピーク電力の抑制
  3. 建屋や屋根の保温・断熱化
  4. 生産設備投資(空調機、モーター・ポンプの高効率化、圧縮エア圧力の低減)

上記により、エネルギー使用原単位を削減しました。

コジェネレーションの稼働

電力と蒸気を多く使用するタイヤ工場では、電力と蒸気を同時に供給するコジェネレーションの導入で大幅なCO2削減が可能となります。2017年現在、国内3工場で稼動しています。24時間連続運転により工場で使用する電力の72%、蒸気使用量のほぼ全量をコジェネレーションで供給しCO2削減と電力会社からの電力、ピーク電力削減に貢献しています。また、タイ工場にも導入しました。

  • 三重工場コジェネレーション

    三重工場コジェネレーション

  • 三島工場コジェネレーション

    三島工場コジェネレーション

  • 新城工場コジェネレーション

    新城工場コジェネレーション

  • タイ工場コジェネレーションシステム

    タイ工場コジェネレーションシステム

生産設備のモーター、ポンプの高効率化

エネルギー消費の大きい生産設備のモーターとポンプを高効率型に更新し、容量も見直して従来に比べて大きな省エネ効果を上げています。

高効率モーター

高効率モーター

生産設備の冷却水、ポンプの高効率化

タイヤ生産設備の冷却に欠かせない24時間稼動の冷却水ポンプを高効率型に更新し、電力削減効果をあげています。

冷却水ポンプ

冷却水ポンプ

照明灯のLED照明化

国内外拠点の建屋天井の照明(水銀灯・蛍光灯)をLED照明や高効率照明に更新しています。照明の電力削減に高い効果がでています。

水銀灯→LED照明

水銀灯→LED照明

太陽光発電

自然にやさしい、再生可能エネルギー(太陽光発電)の設置を進めています。
2017年度にインドや中国の工場にも導入しました。

  • 太陽光発電(中国:蘇州)設備容量:3,000kw

    太陽光発電(中国:蘇州) 設備容量:3,000kw

  • 太陽光発電(中国:杭州)設備容量80kw

    太陽光発電(中国:杭州) 設備容量80kw

  • 太陽光発電(インド)設備容量:200kw

    太陽光発電(インド) 設備容量:200kw

  • 太陽光発電(三重)設備容量:500kw

    太陽光発電(三重) 設備容量:500kw

省エネルギー月間の活動

「パスをつなげて目標に向かって攻め続ける省エネプレー!」のスローガンを掲げ、2月の「省エネルギー月間」では製造部門、設備保全部門、管理部門が一丸となって取り組み、小さな効果を積み上げ、成果をあげました。

省エネ月間-省エネ教育

省エネ月間-省エネ教育

コンサルタント指導によるエネルギー管理強化活動

生産の変動(設備稼働・停止)に合わせたエネルギーロスの低減などエネルギー管理の強化を進めています(エネルギーのジャストインタイム化)。
国内外拠点で毎年コンサルタントによる指導を行っています。

  • コンサルタントによる指導
  • コンサルタントによる指導

コンサルタントによる指導

課題と今後の改善策

エネルギー使用総量の削減については、引き続き、コジェネレーションの導入拠点を拡大していくことで、目標を達成する見込みです。
再生可能エネルギーの使用割合の拡大については、欧州、北米にある拠点で、太陽光発電などを整備し、自拠点で使用する再生可能エネルギーの比率を上げていく予定です。