研修および教育

KPI

  • 項目

    従業員一人あたりの年間研修時間

  • 2016年度実績

    (単体)男女の区別なく、
    8.9時間(総合職)
    ※44.0時間(新人研修含む)
    9.0時間(技能職)

  • 2017年度実績

    (単体)男女の区別なく、
    8.9時間(総合職)
    ※40.0時間(新人研修含む)
    9.0時間(技能職)

責任部門

グローバル人事部

考え方・目標

なぜ「研修および教育を通じた人材育成」が重要取り組み項目なのか
理由と背景の解説

一人一人が育成の場を積極的に活用し成長していくことが、会社の発展をもたらすとの考えに基づき、それを全面的にバックアップしています。 今後、グローバルに展開する拠点では、高い達成意欲と幅広い視野を持ち、周囲に影響を及ぼしながら力を発揮していく「プロの人材」の配置が必須と認識しており、そのための教育体系整備を手掛けるなど、新たな施策に取り掛かっています。

目指す姿(達成像)/目標

グローバルな事業展開に必要なマインド、能力、スキルの開発や、階層別のリーダーシップ、職場に密着した問題の解決能力、プレゼンテーションや交渉といった個別スキルの開発を目指すとともに、体感・体験から学ぶ3現教育を実施しています。

目指す姿に向けた施策

目指す姿を実現するため、次の施策を展開しています。

人事制度GLOBAL(コア人材の育成)

2010年に導入した本人事制度は、グローバルに活躍できる人材の育成を主眼においています。具体的には、新入社員から部門長クラスまで、8つの階層を設け、その階層を上がるには関門を突破することを条件としています。関門には、評価、仕事経験(ローテーション数)、必須研修、語学力が含まれており、関門をクリアすることで段階的に、グローバル人材として必須の能力を身に付けられるようになっています。

60歳以上の再雇用者の活用

2013年7月から再雇用者専門の派遣会社として設立した「ヨコハマビジネスアソシエーション(株)」(YBAC)の運営を開始しています。

人材育成プログラム

1. 新入社員
1.1 海外研修制度
2009年度より、総合職の新入社員全員に対し、若いうちに多様な文化に触れ、異文化への感度を高めるとともに、“異なる”ことばかりでなく、“変わらない”ことがあるということを肌で感じさせ、異文化への違和感を少なくさせる事を目的に、海外グループ会社での2カ月余りの研修を実施しています。

1.2 ブラザー制度
すでに25年以上取り組んでおり、当初は新人技術者の育成のために先輩がマンツーマンで指導する仕組みとして始まりましたが、現在では新人の事務系従業員にも拡大しています。

2. 高度専門職、技能マイスター制度
技術の領域でトップレベルの専門性を持ち、高い成果を挙げたスタッフのうち事業強化に必要な人材を、技術活動に専念させるため「高度専門職」として認定しています。さらに2015年度から専門職の卵である若手社員に対し、研究に没頭できる仕組みとして “CIA制度”を発足し、研究開発職認定を行いました。
また技能系従業員のうち専門スキルと知識を生かし、後進に指導できる人材を「技能マイスター」に認定し、技能の伝承を図っています。

3. 海外赴任者と家族への教育
事業のグローバル化とともに、海外赴任者は年々増加傾向にあります。2009年度からは、海外赴任前全員を対象に、海外赴任前研修を実施しています。内容は、異文化での仕事の進め方、各地域向けの安全講習(治安状況や安全確保のための必要な知識)、医療講習、法務・コンプライアンス講習、会計・内部統制講習、語学教育、帯同子女の教育に関する情報提供などです。

4. 公的資格取得奨励金支給
事業運営に不可欠で、かつ取得するには難易度が高い公的資格を従業員に広く取得してもらうため、奨励金制度を設けています。

5. 資格責任者手当
会社として、工場運営に必要な公的資格を保持し、責任者として届出されている従業員に対して手当を支給しています。

6. 語学奨励金
母国語以外の言語について、中級以上のレベルを取得したものにつき、語学奨励金を支給し、語学力向上を奨励しています。

2017年度の活動レビュー

2017年度、各施策について次のような成果をあげました。

60歳以上の再雇用者の活用

2017年12月末の再雇用者の在籍は、横浜ゴム直接雇用のパートナー従業員とYBAC社員を合わせて566名になります。2017年度は定年退職した人の89.9%が再雇用制度を活用して勤務を継続しており、後進の育成・技能伝承に努めるとともに、経験と高度なスキルを生かして活躍しています。

人材育成プログラム

研修名 受講人数
新入社員研修 29 14 43
新入社員フォロー研修(入社2年目) 34 12 46
階層別研修(入社3年目) 26 13 39
階層別研修(入社6年目) 28 9 37
階層別研修(入社9年目) 26 7 33
再雇用前研修 16 0 16
   
教育訓練費 83百万円
年間研修時間(総合職) 8.9時間/人
(新人研修含む 40.0時間/人)

※男女の区別なく、技能職の年間研修時間は9.0時間/人

各プログラムの制度利用者および対象者数

※2017年12月時点

1 新入社員 1.1 海外研修制度 43名 現在までの合計434名
1.2 ブラザー制度 43名
2 高度専門職・技能マイスター制度 高度専門職 29名
技能マイスター 50名
3 海外赴任者と家族への教育(本人+家族) 39名
4 公的資格取得奨励金支給 18名
5 資格責任者手当 125名
6 語学奨励金 507名
公的資格取得者数
資格名 実績件数
2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
放射線取扱主任者 - 1 - 1 -
計量士 - - - - 1
特級ボイラー技師 - - 1 - 4
エネルギー管理士 2 2 - 1 2
第一種衛生管理者 2 11 13 10 6
衛生工学衛生管理者 1 - 1 1 -
高圧ガス製造保安責任者 1 2 2 1 2
一級ボイラー技師 1 - 3 2 -
X線作業主任者 1 - 2 2 1
第三種電気主任技術者 1 - 1 1 -
公害防止管理者 1 - 4 1 2
作業管理測定士 - 1 - - -

課題と今後の改善策

国内外グループ会社の育成においても、事業遂行に必要なマインド、能力、スキルアップの開発体制を継続して整備し、若手育成はもとより、ハイパフォーマンス人材の輩出プログラムの開発を行っていきます。