製品を通して

安心と楽しさをいつまでも届けます

安全・高品質な製品やサービスにより、変化する要求に応え続けます。

取り組み実績

環境貢献商品比率
100%(2017年度、連結)

全ての商品を環境貢献商品に

2017年度末、世界の横浜ゴムグループの全商品における環境貢献商品比率100%を達成しました。「全ての商品を環境貢献商品にする」ことを行動指針に掲げ、2006年度から環境負荷低減を目指して取り組み、2017年度に達成しました。

環境貢献商品比率の推移

環境貢献商品比率の推移

環境貢献商品規定(4つの考え方)とアセスメントの仕組み

当社は、環境貢献商品の認定に当たって、独自の評価基準を設け、原料調達から廃棄・リサイクルまでの4つの環境性能(地球温暖化防止、資源再生・循環、省資源、安全・快適性)全ての項目の評価を従来品よりも平均5%以上、かつ、いずれも下回らないことを義務付けています。そして、達成できない場合は新たに商品化ができない仕組みを導入しています。
新商品の開発では、必ず設計審査(デザインレビュー)の場で、目標設定の内容や開発で目標を達成したかを審査します。
その審査の中に環境アセスメントチェックを盛り込み、環境貢献商品規定をクリアすれば製品開発を許可する仕組みとなっています。環境保全を重要な責務と考え、この環境に負荷を与えない商品開発の仕組みに今後も改善を加えつつ、継続していきます。

4つの環境性能と環境性能評価指標

4つの環境性能と環境性能評価指標

軽量化設計によるライトウエイト低燃費タイヤ
最新の「BluEarth-air EF21」を開発

低燃費タイヤの最高峰に、さらに最新の軽量化設計技術による環境貢献をプラスした、「BluEarth-air EF21」を日本国内向けに2017年12月より数量限定で発売しました。(予定数販売終了)
「BluEarth-air EF21」は、タイヤ軽量化により車体重量を減らし燃費向上を図るとともに、使用原材料を減らすことにより環境負荷の削減に貢献しています。最新の軽量設計技術を採用し、軽量で薄くかつ高剛性な構造を実現し、質量において約25%の軽量化を実現しました。※1※2
また、国内タイヤラベリング制度においてころがり抵抗性能「AAA」、濡れた路面の制動性の高さを示すウェットグリップ性能「a」の最高グレードを獲得しています。優れた低燃費性能と高い安全性の発揮の両面に評価をいただいたものです。

 ※1:「ADVAN dB V551」との比較。当社の一般的な質量のタイヤとして設定。
※2:性能データについてはタイヤ公正取引協議会に届け出てあります。

  • 軽量化タイヤコンセプト

    軽量化タイヤコンセプト

【VOICE】BluEarth-air EF21の開発者タイヤ第一設計部 設計1グループ
栗山 正俊
タイヤ第一設計部 設計1グループ 栗山 正俊

BluEarth-air EF21は、ウェット性能・ころがり抵抗性能・耐摩耗性能という本来相反する性能を、どれも最高レベルで保ちながら、大幅な軽量化を実現した画期的な製品です。これまでのタイヤ開発の延長線上では対応できず、構造設計担当と材料設計担当が対話を重ね、専用のコンパウンドやゴムの最新混合技術を採用しました。「軽さ」というコンセプトを今後に活かし、「高品質で長持ちし、環境にも優しいタイヤを手頃な価格で」という製品を目指し続けます。

超大型防舷(ぼうげん)材の開発により、より安全な荷役を実現

防舷材とは、船舶が接岸、または接舷する際に、接触の衝撃をやわらげ、船や岸壁の損傷を防ぐための緩衝材としての役割を果たすものです。
当社の「ヨコハマ浮遊空気式防舷材」は、ゴム素材の技術を駆使して世界で初めて開発された、空気の力を利用した防舷材です。繰り返しの使用による性能の低下、ぶつかった際の衝撃、温度の変化による性能変化が少ないなど多くの利点があり、石油、鉱業、漁業、海洋掘削などのあらゆる分野で船舶の接岸・接舷用資材として広く使用されています。また、近年のLNG需要の高まりを受けて増加が見込まれているLNG浮遊式生産貯蔵積み出し設備でも、当社が2017年12月に開発した世界最大の直径6mの超大型防舷材を使用することで、従来の防舷材に比べタンカーとの間を広く取ることができ、より安全な荷役が可能になりました。
もし洋上で事故が発生すると、環境や海洋生物に与える被害は甚大です。品質が基準に達していない防舷材が誤って破損した場合、船体の損傷や、作業員の死傷事故を招く可能性があります。
この超大型空気式防舷材は、小さくたたんで現地へ運ぶことが可能で、輸送コストとエネルギー消費を同時に削減できる商品ともなっています。

※液化天然ガス

  • 超大型防舷材

    超大型防舷材

  • 2船体間荷役

    2船体間荷役

【VOICE】超大型防舷材の開発者工業資材技術部 開発3グループ
鈴木 紅子
工業資材技術部 開発3グループ 鈴木 紅子

LNG移送用など超大型船が世界で増加する中、超大型防舷材へのニーズに応えてスタートしたのがこのプロジェクトです。直径6mにサイズアップするために大きさを優先すれば耐圧性能が落ちるなど、両立は非常に困難でした。試行錯誤しながら、従来とは異なる材料・製法を投入することで課題をクリアできました。部署を超えた多くの方々にご協力いただき、世界初のサイズ・品質・性能を誇る防舷材を完成することができました。

限りある資源を未来へつなげます。

取り組み実績

製品へのゴムリサイクル比率
2.3%(2017年度、連結)

廃棄物の完全ゼロエミッション達成率
100%(2017年度、連結)

3R推進 リトレッドタイヤへの取り組み

ヨコハマタイヤリトレッド(YTR)は、リトレッドタイヤの製造・販売を手掛けています。リトレッドタイヤとは、更生タイヤとも呼ばれ、走行により摩耗したタイヤのトレッドゴムを新しくして、タイヤの機能を復元して再使用するタイヤのことです。欧米諸国では、リトレッドタイヤに対する認知と理解が高く、新品タイヤを含む総販売本数に対するリトレッドタイヤの販売比率は40%以上ですが、日本では20%未満というのが現状です。主にトラック・バス・トレーラーやダンプなどで使用されています。YTRは横浜ゴムグループ関係各社との連携を強化し、リトレッドタイヤの一層の普及を目指しています。

リトレッドタイヤの特徴

  • 環境負荷が低い:新品タイヤと比較し、生産に必要な石油資源量が約32%(質量比、更生タイヤ全国協議会試算)、製造中のCO2排出量も約40%と環境負荷が低い。
  • 経済性に優れている:基本的に新品のトラック・バス用タイヤは再利用する場合の耐久性を考えて設計されているため、再利用によりトータルコスト低減につながる。
  • 十分な品質と性能、サービスを確保:YTRは、横浜ゴムから定期的な品質監査と品質評価を受け、アフターサービスにおいても新品同等の対応を実施しています。

上記のような特徴からリトレッドタイヤは、3R(Reduce:省資源、Reuse:再利用、Recycle:資源再生)の観点から高い環境保全効果が期待できます。
生産方式は、リボン状の未加硫ゴムを貼り付けたタイヤを金型で加硫するリモールド方式を採用しています。リモールド方式は、仕上がり品質が良く大量生産に適しています。また、新品と同様のトレッドデザインを使用できることもメリットです。2018年からは、トレーラーやタンクローリー向けのワイドベースタイヤ(2本のタイヤを太い1本のタイヤに置き換えたタイヤ)にも対応し、さらなる環境負荷の低減に貢献していきます。

※加硫:ゴム系の原材料に硫黄などを加えて熱し、ゴム分子を強固に結合させ、弾性や強度などゴムの性状を改善する操作。

ワイドベースサイズの装着車両 タイヤサイズ:385/65R22.5 ヨコハマMY507A

【VOICE】丁寧な製品づくりで資源問題にも
取り組むリトレッドタイヤ生産現場
ヨコハマタイヤリトレッド(YTR)
(右)専務取締役 兼 埼玉事業所長(当時) 高橋 修
(左)製造課係長 高橋 龍

高橋 修:ワイドベースタイヤのリトレッドタイヤは、お客さまからのご要望も次第に大きくなってくると考えています。このサイズのタイヤは幅が非常に大きいため、製造に向けて、いくつかの新しい設備の導入を進めています。お客さまをお待たせすることのないように、YTR埼玉事業所で一丸となって製造に取り組んでいきます。
高橋 龍:YTRの北海道、埼玉、名古屋、尾道の4つの事業所の中で、この埼玉事業所で、最初にワイドベースタイヤを製造することになったことを、非常に光栄に思うと同時に、責任も感じています。高い品質のリトレッドタイヤを作り、資源問題に貢献していきたいです。

※埼玉事業所で試作された後、横浜ゴムの厳しい評価を受ける
ワイドベースサイズのリトレッドタイヤ

TOPIC

製造工程でのリデュース活動が「資源循環技術・システム表彰」を受賞

茨城工場は、ホース製造工程の樹脂モールド材のリデュースの取り組みにおいて、「平成29年度資源循環技術・システム表彰」で奨励賞を受賞しました。樹脂モールド材はホース製造時に外面ゴムを被覆するもので、加硫ホースから剝がし、粉砕・融解・成型を繰り返すことにより約30回使用が可能です。しかし、リサイクルを繰り返すうちに材料の回収量が減少してしまうことが課題でした。それを2つの取り組みで大幅に改善することに成功しました。

a) 粉砕機のスクリーンメッシュを大きくし、機械内の滞留時間を短くすることで微粉の発生を抑制
b) 空送による搬送をコンベヤに変更することで、発生した微粉は集じん機へ取り込まれることなく、次のモールド材として再利用

Ø(ファイ):直径を表す

これにより30回使用後の材料回収率を70%から90%へ高めることに成功し、樹脂モールド材の年間使用量を3.6トン削減できました。

※廃棄物の発生抑制、再使用、再資源化に資する優れた事業や取り組みの振興を目的に実施されている。(主催:一般社団法人産業環境管理協会)

商品の全てのプロセスにおいて、品質保証体制を確立します。

取り組み実績

タイヤサービスエンジニア新規認定数
国内6 海外28

環境貢献商品比率
国内27 海外1
(製品安全を担う有資格者数 2017年度、連結)

サービス技能コンテスト全国大会

ヨコハマタイヤジャパンをはじめ、ヨコハマタイヤ販売グループでは、タイヤに関して高い水準のサービスが全国どこででも同じレベルで提供できるようにすることを目的に、年1回、タイヤの生産財系直営店のスタッフを対象にサービス技能コンテストを行っています。
第3回となる2017年度は、9月に神奈川県横浜市内のホテルにて筆記審査を開催し、筆記審査の翌日にヨコハマタイヤネットワークサービス首都圏本牧支店にて実技審査を開催しました。
予選は、タイヤの生産財系直営店150店舗から1名ずつ出場、全国を8ブロックに分けて行われました。そして、厳しい予選を勝ち抜いた13名が本選に参加しました。
コンテストは安全性、正確性、効率性を審査項目とし、筆記、作業、接客の3種目で採点します。筆記審査は、標準作業の知識と主要製品に関する知識の設問30問を50分間で解答する内容となっています。また、実技審査はトラック・バス用タイヤの前輪タイヤの交換を実施する作業が25分間、タイヤの点検実技を含めた接客15分間という2種類の実技審査で実施されました。参加者は日ごろ磨いてきた知識、技術、サービスについて競い合いました。
今回は、この取り組みを横浜ゴムグループ全体へ展開を図るための発表の場も兼ね、ヨコハマタイヤをメインで売る小売店網の「ヨコハマクラブネットワーク」契約オーナー店に審査員として参加していただきました。コンテスト第2回までの「安心・安全な作業に」というテーマに加えて、今回は実技に制限時間を設け、いかにスピーディーに他の作業と並行して作業ができるかという「効率性」が勝敗を分ける重要なポイントとなりました。また、接客審査では、お客さまの持ち込みタイヤに引きずり痕をつけておき、このタイヤの使用不可をいかにお客さまへ丁寧に伝えるかや、あえてナットやスペアタイヤを緩めておくなど脱輪事故につながるトラップを埋め込み、タイヤのプロとしての安全点検がしっかり行われているかと、点検された内容をきちんとお客さまに伝えられているかが重視されました。
審査員による厳正な審査の結果、上位3名の入賞者が決定しました。入賞者は、在籍する地域エリア内での講師やサービス研修などを担うことになっています
この取り組みを通じて、横浜ゴムの生産財タイヤサービスのすべてのスタッフに高い技術を伝え、安全で正確かつ効率的な作業ができるよう広めていきます。今後は、契約オーナー店にもコンテスト参加対象を広げていきたいと考えています。

  • 筆記審査の様子

    筆記審査の様子

  • 作業審査の様子

    作業審査の様子

コンテスト参加者

コンテスト参加者

【VOICE】コンテスト優勝者ヨコハマタイヤネットワークサービス中国
タイヤセンター呉店 尾茂田 章史(左)

三上修 タイヤ管掌兼タイヤ国内REP営業本部長(当時)から賞状を授与

普段は乗用車用タイヤ、トラック・バス用タイヤの脱着、交換作業を主に行っています。
コンテスト参加に当たり、基本的な大型トラックのタイヤ交換標準作業マニュアルをもとに、座学やお客さまの来店時の対応、作業に関する手順、時間配分を考えて、社内の先輩方に指導していただきながら、終始繰り返し練習しました。緊張感は大きかったですが、ひたすら基本に忠実にやろうと思いコンテストに臨みました。それが第1位という結果につながったと思います。
コンテストで優勝してから、店舗に飾ってある賞状や盾を見たお客さまから、「タイヤ交換するなら安心して任せることができる店に作業してもらいたい」という声を聞くようになり、これまでより一層安心して作業を任せていただけるようになったと思います。
これまで他の地域での作業内容を見ることはなかったのですが、このコンテストの内容を収めたDVDを見て、店舗によっては独自の作業工具の工夫や、効率良く行うための工夫などをしていることを知りました。
自分の店舗でも良い点は取り入れて創意工夫し、仲間と切磋琢磨したいと思っています。

TOPIC

持続可能な開発目標(SDGs)の学習(取引先勉強会)

当社が製品を作るための原材料や工場で使用する資材は多様で、これらはさまざまな取引先から提供いただいています。国内工場は全国7カ所に展開しており、それぞれの工場はその土地で事業展開している企業と連携しながら共に発展を遂げてきました。
当社は、そのような取引先から持続的に原材料や資材を調達し、安定した生産が行えるように取引先と共に勉強会を開催しています。2016年度にはコンプライアンスと自然共生(生物多様性)について、2017年度にはSDGs、資源循環と安全衛生について学習しました。CSRに関する理解を深めることで、経営を行う上でのリスクを小さくし、お互いにWin-Winな関係を構築できると確信しています。また、勉強会を通して、当社のお客さまからのCSRに関する要求についてもお伝えし、共通認識を深めています。
2017年度は、330社364名の参加があり、参加した取引先からは、普段あまり考えたり見聞きしたりすることのない話題や情報を得ることで知見を深めることができ、また自社の職場で活かせているという声をいただいています。

勉強会の様子

勉強会の様子