環境

エネルギー

KPI

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項目 2019年度実績 2020年度実績
エネルギー総消費量 (連結)1,787,203MWh
※原油換算:451,777KL
(連結)1,647,934MWh
※原油換算:416,550KL
組織外のエネルギー総消費量
※Scope3を報告
642,483,051MWh 587,527,401MWh

責任部門

各拠点
  • 活動は各拠点が行い、環境保護推進室が事務局として地球温暖化対策委員会を組織し、全社方針の審議や活動の推進を行っています。

考え方・目標

なぜ「エネルギー」が重要取り組み項目なのか
理由と背景の解説

世界13カ国(日本、米国、フィリピン、中国、タイ、ロシア、ベトナム、インド、台湾、インドネシア、イタリア、メキシコ、イスラエル)で生産活動を事業展開している横浜ゴムグループは、事業の各プロセスでエネルギーを大量に使用します。エネルギーの消費を低減することは、地球規模で問題となっている気候変動問題への対応や、枯渇する資源の有効活用、コスト削減につながることから、「エネルギー」を重要取り組み項目として選択しました。

エネルギーに関する方針および考え方

横浜ゴムグループは、環境に関する考え方を「全社環境方針」に示し、「横浜ゴムグループ行動指針」にのっとり、事業活動および製品・サービスの提供において、地球環境への負荷の最小化を図ります。そのため、設計・製造段階から、環境技術の開発・導入を進めると共に、製品・サービスの提供に関わる方々とも協働し、バリューチェーン全体で持続可能なエネルギーの適正な利用と削減に取り組みます。
私たちは、エネルギーの適正な利用に関する国際協定、事業展開している各国の規制(日本の省エネ法、地球温暖化対策推進法)、および関係団体の方針に沿って、エネルギーの適正な利用と削減活動を行っていきます。

目指す姿(達成像)/目標

当社グループは、世界で共有されている「2050年までに温室効果ガス排出を半減させる」という目標をにらんで、エネルギー消費量の削減指標として「温室効果ガス(GHG)排出量」の総量削減に取り組んでいます。
  • 長期目標:
    • カーボンニュートラルを目指す
    • 2050年までに、当社グループのバリューチェーン全体で排出するCO2総量を、基準年(2005年度)比で50%以上削減する
  • 中期目標:
    • 2030年までに、当社グループのScope1+2、およびサプライチェーンとの協働において、製品製造に関するCO2原単位を、基準年(2013年)比で30%以上削減する

目指す姿に向けた施策

事業活動全般に関わるエネルギーの適正な利用と削減に対して、以下の施策に取り組みます。
  1. 物流におけるモーダルシフトの推進
  2. 生産におけるエネルギー管理
    生産工程におけるシステム改善、節約改善、プロセス改善、管理システムの開発、生産システムの導入、新エネルギー(再生可能エネルギー含む)の導入によってエネルギーの有効活用を推進
  3. 地球温暖化対策委員会の下、7つの省エネ分科会を設け、エネルギー削減活動を推進
  4. 製品使用時のエネルギー使用量を低減するため、エコ商品の開発と販売の促進

2020年度の活動レビュー

システム改善(省エネ型加硫システムの開発、コジェネレーションの活用)、節約改善(LEDの使用拡大、設備稼働率の改善)、プロセス改善(ゴム練り工程の最適化)、新エネルギーの導入(太陽電池による発電システム導入)を進めた結果、国内では横浜ゴム単体として2013年比で22%GHG排出量を削減しました。
日本国内の環境負荷の全体像
海外の環境負荷の全体像

事例紹介

物流のエネルギー使用・CO2削減

  • 目標:2006年を基準とし、2020年までにCO2排出量を25%削減
  • 実績:2020年度は、コロナ禍による販売量減などもありましたが、輸送経路の見直し、倉庫輸送量の削減や積載効率の向上を進め、16,286トン-CO2の排出量で、前年比17%減となりました。一方、原単位は43.9KL/百万トンキロと4.6%悪化しました。
CO2排出量と原単位推移(2006年以降)
※横浜ゴム単体
新城-九州便の鉄道輸送

エネルギー管理

  1. 自家発電電力の活用
  2. デマンドコントロール装置によるピーク電力の抑制
  3. 建屋や屋根の保温・断熱化
  4. 生産設備投資(空調機、モーター・ポンプの高効率化、圧縮エア圧力の低減・コンプレッサーの台数制御)
  5. 省エネ診断と改善の実施
上記により、エネルギー使用原単位を削減しました。

コジェネレーションの稼働

電力と蒸気を多く使用するタイヤ工場では、電力と蒸気を同時に供給するコジェネレーションの導入で大幅なCO2削減が可能となります。2019年現在、国内3工場で稼動しています。24時間連続運転により工場で使用する電力の72%、蒸気使用量のほぼ全量をコジェネレーションで供給しCO2削減と電力会社からの電力、ピーク電力削減に貢献しています。また、タイ工場にも導入しました。
三重工場コジェネレーション
三島工場コジェネレーション
新城工場コジェネレーション
タイ工場コジェネレーションシステム

生産設備のモーター、ポンプの高効率化

エネルギー消費の大きい生産設備のモーターとポンプを高効率型に更新し、容量も見直して従来に比べて大きな省エネ効果を上げています。
また、油圧ユニットインバーター化により待機時間帯の電力削減を行っています。
高効率モーター
高効率モーター
油圧ユニットのインバータ化

生産設備の冷却水、ポンプの高効率化

生産設備の冷却に欠かせない24時間稼動の冷却水ポンプを高効率型に更新し、電力削減効果をあげています。また、設備に必要なポンプ流量を計測し、適正なポンプ能力(小型化)に変更して電力削減を行っています。冷却装置のチラータンク容量の適正化も行っています。
冷却水ポンプ
チラータンクの適正化

照明灯のLED照明化

国内外拠点の建屋天井の照明(水銀灯・蛍光灯)をLED照明や高効率照明に更新しています。照明の電力削減に高い効果がでています。また、休憩・不在時は減光を行っています。
水銀灯→LED照明
照明の交換

太陽光発電

自然にやさしい、再生可能エネルギー(太陽光発電)の設置を進めています。
2017年にインドや中国(蘇州)の工場に、2019年度にフィリピンの工場にも導入しました。
太陽光発電(中国:蘇州) 設備容量:3,000kw
太陽光発電(中国:杭州) 設備容量:80kw
太陽光発電(インド) 設備容量:200kw
太陽光発電(三重) 設備容量:500kw
太陽光発電(フィリピン) 設備容量:4,000kw

バイオガス

インドのティルネリベル工場では食品廃棄物は埋め立てられていました。衛生面とCO2よりも排出係数が25倍高いメタンの発生が問題でした。そこで、2019年度にバイオガス工場を作り、250kg/日の生ごみを処理し、ガス生成を行いました。LPGガスの使用量が削減され、44.3t-CO2の発生抑制の効果が得られました。

省エネルギー月間の活動

「つなげよう、一人ひとりの知恵と工夫 まず自分から、“冬”の省エネ」のスローガンを掲げ、省エネルギーの意義「コスト削減による企業競争力の強化、化石燃料の枯渇対策、地球環境への負荷低減、企業の社会的責任」の認識を共有し、準備期間を経て、2月の「省エネルギー月間」では製造部門、設備保全部門、管理部門が一丸となって取り組み、小さな効果を積み上げ、成果を上げています。例えば、保全部門による省エネ診断を実施し、蒸気漏れやエア漏れを点検・発見し、改修が挙げられます。
省エネ月間-省エネ教育
漏れ点検_可視化
漏れの改修

省エネ分科会

省エネ担当者による「省エネ分科会」を開催し、年間の省エネルギー削減計画、設備投資、進捗状況のフォローを行い、エネルギー削減に効果を挙げています。
省エネ分科会の活動
省エネ分科会の活動

コンサルタント指導によるエネルギー管理強化活動

生産の変動(設備稼働・停止)に合わせたエネルギーロスの低減などエネルギー管理の強化を進めています(エネルギーのジャストインタイム化)。
国内外拠点で毎年コンサルタントによる指導を行っています。
コンサルタントによる指導
コンサルタントによる指導

課題と今後の改善策

エネルギー使用総量の削減については、引き続き、コジェネレーションの導入拠点を拡大して行く予定です。
再生可能エネルギーの使用割合の拡大については、太陽光発電などの導入を拡大し、自拠点で使用する再生可能エネルギーの比率を上げていく予定です。