エネルギー

KPI

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項目 2017年度実績 2018年度実績
エネルギー総消費量 (連結)1,353,082MWh
※原油換算:342,456KL
(連結)1,333,451MWh
※原油換算:337,461KL
組織外のエネルギー総消費量
※Scope3を報告
656,390,395MWh 623,043,588MWh
各拠点
  • 活動は各拠点が行い、環境保護推進室が事務局として地球温暖化対策委員会を組織し、全社方針の審議や活動の推進を行っています。

なぜ「エネルギー」が重要取り組み項目なのか
理由と背景の解説

世界13カ国(日本、米国、フィリピン、中国、タイ、ロシア、ベトナム、インド、台湾、インドネシア、イタリア、メキシコ、イスラエル)で生産活動を事業展開している横浜ゴムグループは、事業の各プロセスでエネルギーを大量に使用します。エネルギーの消費を低減することは、地球規模で問題となっている気候変動問題への対応や、枯渇する資源の有効活用、コスト削減につながることから、「エネルギー」を重要取り組み項目として選択しました。

エネルギーに関する方針および考え方

横浜ゴムグループは、環境に関する考え方を「全社環境方針」に示し、「横浜ゴムグループ行動指針」にのっとり、事業活動および製品・サービスの提供において、地球環境への負荷の最小化を図ります。そのため、設計・製造段階から、環境技術の開発・導入を進めると共に、製品・サービスの提供に関わる方々とも協働し、バリューチェーン全体で持続可能なエネルギーの適正な利用と削減に取り組みます。
私たちは、エネルギーの適正な利用に関する国際協定、事業展開している各国の規制(日本の省エネ法、地球温暖化対策推進法)、および関係団体の方針に沿って、エネルギーの適正な利用と削減活動を行っていきます。

目指す姿(達成像)/目標

当社グループは、世界で共有されている「2050年までに温室効果ガス排出を半減させる」という目標をにらんで、エネルギー消費量の削減指標として「温室効果ガス(GHG)排出量」の総量削減に取り組んでいます。
  • 長期目標:
    2050年までに、当社グループのバリューチェーン全体で排出するCO2総量を、基準年(2005年度)比で50%以上削減する
  • 中期目標:
    • 2020年度までに、国内グループでのGHG排出量を基準年(1990年度)比で25%削減に向けて挑戦する
    • 2030年までに、当社グループのScope1+2、およびサプライチェーンとの協働において、製品製造に関するCO2原単位を、基準年(2013年)比で30%以上削減する

目指す姿に向けた施策

事業活動全般に関わるエネルギーの適正な利用と削減に対して、以下の施策に取り組みます。
  1. 物流におけるモーダルシフトの推進
  2. 生産におけるエネルギー管理
    生産工程におけるシステム改善、節約改善、プロセス改善、管理システムの開発、生産システムの導入、新エネルギー、(再生可能エネルギー)の導入によってエネルギーの有効活用を推進
  3. 地球温暖化対策委員会の下、7つの省エネ分科会を設け、エネルギー削減活動を推進
  4. 製品使用時のエネルギー使用量を低減するため、エコ商品の開発と販売の促進
システム改善(省エネ型加硫システムの開発、コジェネレーションの活用)、節約改善(LEDの使用拡大、設備稼働率の改善)、プロセス改善(ゴム練り工程の最適化)、新エネルギーの導入(太陽電池による発電システム導入)を進めた結果、国内では2005年比で15%GHG排出量を削減しました。
日本国内の環境負荷の全体像
海外の環境負荷の全体像

物流のエネルギー使用・CO2削減

  • 目標:2006年を基準とし、2020年までにCO2排出量を25%削減
  • 実績:2018年度は、自然災害による陸送対応などもありましたが、輸送経路の見直し、倉庫輸送量の削減や積載効率の向上を進め、19,592トン-CO2の排出量で前年比2.0%減となりました。一方、原単位は40.7KL/百万トンキロと1.5%改善しました。
CO2排出量と原単位推移(2006年以降)
※横浜ゴム単体
新城-九州便の鉄道輸送

エネルギー管理

  1. 自家発電電力の活用
  2. デマンドコントロール装置によるピーク電力の抑制
  3. 建屋や屋根の保温・断熱化
  4. 生産設備投資(空調機、モーター・ポンプの高効率化、圧縮エア圧力の低減)
上記により、エネルギー使用原単位を削減しました。

コジェネレーションの稼働

電力と蒸気を多く使用するタイヤ工場では、電力と蒸気を同時に供給するコジェネレーションの導入で大幅なCO2削減が可能となります。2018年現在、国内3工場で稼動しています。24時間連続運転により工場で使用する電力の72%、蒸気使用量のほぼ全量をコジェネレーションで供給しCO2削減と電力会社からの電力、ピーク電力削減に貢献しています。また、タイ工場にも導入しました。
三重工場コジェネレーション
三島工場コジェネレーション
新城工場コジェネレーション
タイ工場コジェネレーションシステム

生産設備のモーター、ポンプの高効率化

エネルギー消費の大きい生産設備のモーターとポンプを高効率型に更新し、容量も見直して従来に比べて大きな省エネ効果を上げています。
高効率モーター

生産設備の冷却水、ポンプの高効率化

タイヤ生産設備の冷却に欠かせない24時間稼動の冷却水ポンプを高効率型に更新し、電力削減効果をあげています。
冷却水ポンプ

照明灯のLED照明化

国内外拠点の建屋天井の照明(水銀灯・蛍光灯)をLED照明や高効率照明に更新しています。照明の電力削減に高い効果がでています。
水銀灯→LED照明

太陽光発電

自然にやさしい、再生可能エネルギー(太陽光発電)の設置を進めています。
2017年にインドや中国(蘇州)の工場に、2019年度にフィリピンの工場にも導入しました。
太陽光発電(中国:蘇州) 設備容量:3,000kw
太陽光発電(中国:杭州) 設備容量80kw
太陽光発電(インド) 設備容量:200kw
太陽光発電(三重) 設備容量:500kw
太陽光発電(フィリピン) 設備容量:4,000kw

省エネルギー月間の活動

「つなげよう、一人ひとりの知恵と工夫 まず自分から、“冬”の省エネ」のスローガンを掲げ、省エネルギーの意義「コスト削減による企業競争力の強化、化石燃料の枯渇対策、地球環境への負荷低減、企業の社会的責任」の認識を共有し、準備期間を経て、2月の「省エネルギー月間」では製造部門、設備保全部門、管理部門が一丸となって取り組み、小さな効果を積み上げ、成果をあげました。
省エネ月間-省エネ教育

コンサルタント指導によるエネルギー管理強化活動

生産の変動(設備稼働・停止)に合わせたエネルギーロスの低減などエネルギー管理の強化を進めています(エネルギーのジャストインタイム化)。
国内外拠点で毎年コンサルタントによる指導を行っています。
コンサルタントによる指導
エネルギー使用総量の削減については、引き続き、コージェネレーションの導入拠点を拡大して行く予定です。
再生可能エネルギーの使用割合の拡大については、太陽光発電などの導入を拡大し、自拠点で使用する再生可能エネルギーの比率を上げていく予定です。